海外FXでの口座凍結の理由は？出金方法や対策まで徹底解説！

海外FXで取引をしていると、口座凍結に関する認知が低いようです。

しかし、中には実際に口座凍結したことがある人もいるのではないでしょうか。

「口座凍結の理由を知りたい」

「口座が凍結したら出金できなくなる？」

「口座凍結しないようにするにはどうしたらいいの？」

海外FXにおいて口座が凍結するには理由があります。

もし自分が取引に使っていた口座が凍結してしまい、積み上げてきた利益が出金できなくなったら元も子もありません。

この記事では、口座凍結の理由をはじめとした凍結時の出金方法や口座凍結しないための対策まで徹底解説しています。

記事をとおして海外FXに取り組んでいく際の口座凍結に遭遇するリスクを回避することで、不要なトラブルにつながらなくなるでしょう。

海外FXでの口座凍結とは？

海外FXで口座凍結に関して知っていく上で、まずは口座凍結がどのような状態なのか理解しておく必要があります。

口座が凍結したときにできなくなることは次のとおりです。

使用している海外FXの口座が凍結してしまうと文字通り口座が凍結しているため、既存口座へのログインができなくなるでしょう。

既存口座へのログインができないということは、もちろん既存口座にかかる出金や入金、資金を利用しての証拠金取引もできないことを意味しているわけです。

海外FXでの口座凍結の要因

使用している海外口座がひとたび凍結してしまうと、さまざまな利用制限を受けてしまいます。

口座の凍結は、海外FXで取引していく上では避けておきたいところです。

そうならないためにも口座が凍結する要因を考えていきましょう。

海外FXで口座が凍結になるのには次の要因があげられます。

使用口座で取引していない

使用している海外口座で長い期間に渡って取引されていないと判断された場合は、利用している業者によっては口座が凍結されてしまうケースがあるでしょう。

つまり、使用している海外FX口座が休眠認定を受けるということです。

業者によって休眠認定を受けたときは、状況によって口座を管理するための手数料を請求されることもあるでしょう。

また、もちろん口座が凍結している状態なので入金出金をはじめとした取引も制限を受けてしまいます。

休眠認定は、長期間使われていない口座を凍結によって悪用されないようにすることが目的とされています。

よくある傾向として複数の口座を所有している投資家が、別口座での取引に集中してしまうなどの放置行為により認定されてしまうケースが多いようです。

業者によって休眠として認定される期間や解除の方法にも違いがあるため、口座を開設する際に確認しておくようにしましょう。

名義人の死亡が確認された

口座の名義人が命を落とした事実を、口座を使っているFX業者が認定したときに口座が凍結されることもあります。

このパターンでは、銀行で口座を保有していたとしても同じように凍結されてしまうでしょう。

FX業者が口座の名義人の死亡を認定するプロセスは、親族の申告によって行われます。

FX業者には名義人が命を落としたことを知る術がないからです。

遺族側も死亡した名義人の口座をそのままにしておけないので、遺産相続の観点からもFX業者へ申告する必要があるといえるでしょう。

FX業者は遺族から口座名義人の死亡に関する申告を受けると、口座を凍結させて遺産相続の手続きを進めます。

全ての手続きが終了すると、最終的に名義人死亡によって口座としての機能を失ってしまいます。

利用している海外FX業者の倒産

利用している海外口座を提供している業者が倒産した場合、自然な流れで口座が使えなくなることがあります。

業者自体が倒産するわけですから、取引ができなくなるのは言うまでもありません。

海外FX業者の中には、信託保全や資産保障などのサービスが充実している業者もあって倒産しても資産が保障される待遇を受けることができる場合があります。

しかし、国内の法律によって守られていない海外FX業者の利用にあたっては、倒産による口座凍結のリスクが生じてしまうことを意識しておく必要があるでしょう。

倒産とまではいかないにしても、倒産に近い経営状態になった場合も、資金提供する余裕がなくなり凍結することがあるので注意が必要です。

FX業者を探す際は利用しようとしているFX業者の事業規模や経営年数を参考にして、業者の資本に十分な余裕がありそうなのかもチェックしましょう。

利用規約にある禁止行為に該当

提携しているFX業者との間に交わした利用規約に含まれる禁止行為も、口座凍結の可能性があるため注意が必要です。

もし、FX業者から禁止行為を行ったと判断された場合は口座を凍結されてしまうでしょう。

利用規約に含まれる主な禁止行為として、次の行為が該当します。

禁止行為によっては悪気があるわけではなく、禁止行為に該当するという事実を知らずに行ってしまっても許されません。

また、FX業者によっては許されるものもあるため、自分のトレード手法が利用しようとしているFX業者の禁止行為に該当しないのかなどもチェックしておくようにしましょう。

スキャルピング

スキャルピングを禁止行為に含めているFX業者は意外に多いものです。

主にスキャルピングは国内FX業者で禁止されている場合が多く、海外FX業者では国内に比べると禁止している業者は少ない傾向にあるでしょう。

スキャルピングを禁止しているFX業者で、スキャルピングによる取引を行うと口座を凍結されるか規定によっては口座を解約請求されてしまうことにもなりかねません。

主な取引手法に短期トレードしている人は、口座を開設するときにFX業者がスキャルピングに対応しているかを確認するようにしましょう。

禁止行為にスキャルピングによる取引が該当するかどうかは、利用しようとしているFX業者の取引方式によって変わってきます。

FX業者が採用している取引方式には「DD方式」と「NDD方式」の2種類の取引方式があり、スキャルピングに対応している取引はNDD方式です。

DD方式がスキャルピングに対応していない理由は、注文をFX業者自体が代行しているからです。

短期トレードのスキャルピングによってたくさんの注文が殺到すると、取引を代行しているFX業者は処理に多大な労力がかかってしまうというわけです。

その点、NDD方式だと注文がインターバンク市場にダイレクトに発注されるため、短期トレードにより大量注文が発生してもFX業者に負担がかかることがありません。

このような背景からNDD方式を採用しているFX業者でのみ、スキャルピングが認められているといえるでしょう。

スキャルピングについて詳しく知りたい方は以下の記事で解説しているので参考にしてみてください。

虚偽の本人確認申請

新規で口座を開設する際に本人以外の氏名を使って虚偽の申請をしたり、もしくは虚偽の申請をしていた事実が発覚した場合、口座凍結の対象となるでしょう。

虚偽の本人確認申請にありがちなのが、未成年による虚偽申請です。

多くのFX業者では、未成年による口座開設ができないように年齢制限を設けています。

未成年がFX口座を開設しようとした際、年齢制限をかいくぐるために虚偽申請してしまうというわけです。

成人年齢の引き下げもあり、多くの海外FX業者では満18歳以上であれば口座開設が可能となっている傾向にあります。

このため、未成年による虚偽申請は減少傾向にあるかもしれませんが、未成年に限らず他人の氏名を利用しての虚偽申請はしないようにしましょう。

複数口座による両建て

口座が凍結する最後の要因としてあげられるのが、複数口座を活用した両建てにより取引したケースです。

海外FX業者では1つのFX業者で複数の口座開設が可能です。

この複数口座を使って買いと売りのポジションを同時に保有する両建て手法は、上手く活用すれば損失を押さえつつ利益が得られる手法といえるでしょう。

そのため、FX業者によっては両建てが禁止行為の中に含まれている場合があるというわけです。

また、一部の海外FX業者では同じ口座内での両建てなら認められているケースもあるようです。

両建ては国内FX業者に比べると、海外FX業者に許容されている傾向が高くなっています。

口座が凍結してしまったら

口座が凍結してしまったときの対処法は凍結した要因によって異なってきます。

凍結の要因で紹介した休眠認定の場合や禁止行為への該当、虚偽申請が発覚など各パターンにあわせて柔軟に対応を変化させていきましょう。

まずは凍結してしまった後に使用していた口座で継続して取引したいのか、そのまま解約したいのかといった口座運用の方針を検討します。

そして凍結した口座に残っている証拠金の残高も考慮します。

これらを踏まえた上で、利用しているFX業者の規約に基づいて凍結してしまった口座に対する処置を進めていきましょう。

凍結した口座の出金方法

基本的に口座が凍結したときに口座内の証拠金は出金できます。

口座が凍結する時は、あらかじめFX業者から口座が凍結される時期に関して連絡がくるようになっているからです。

そのため、口座内にまとまった証拠金が残っていたとしても凍結されるまでの間に出金ができるというわけです。

ただし、出金の場合も口座凍結の背景が重要になってくるでしょう。

もし禁止行為に該当して、FX業者側に損失を発生させてしまった場合は、業者から賠償請求を受けるパターンがあります。

賠償額が口座残高を越えていると出金しても支出の方が大きくなってしまいます。

自分が口座を開設しているFX業者が規定している禁止行為を犯してしまった際における賠償関連規約もチェックしておきましょう。

凍結した口座の解除方法

凍結した口座の解除方法も、出金と同じように凍結に至った背景によって変わってくるでしょう。

解除したあとも引き続き利用していくのか、そもそも口座を解約してしまうかなど何らかの処置を講じるにしても凍結された口座は何とかしなければなりません。

そこで、それぞれの状況に応じた解除方法を紹介します。

休眠認定された口座の解除

休眠口座として認定された場合の解除方法は、多くのFX業者ではサポートに連絡すれば大抵解除してくれるでしょう。

しかし、中には開設時の利用規約により凍結口座の解除を確約していない業者も存在するようです。

その場合は新たに別口座を開設するよう促される流れとなるでしょう。

禁止行為による凍結口座の解除

禁止行為によって凍結された口座の解除は、基本的に認められていないため解除できません。

禁止行為を破ったことでFX業者からの信用が失われてしまっているため、同じFX業者で新たに口座を開設するのも困難な状況といえるでしょう。

しかし、自分が意図せずに禁止行為に該当してしまったという場合は、サポートに連絡してみると良いでしょう。

サポートとのやり取りで、禁止行為に対する故意の払拭に成功すれば凍結された口座が解除されるケースもあります。

業者の倒産による凍結解除

利用しているFX業者が倒産してしまったら、もはや口座の凍結は解除できないでしょう。

その場合、倒産による信託保全や資産保障に則って、口座に残された資産に関する保障手続きを淡々と進めていくようにします。

海外FXで口座凍結しない対策

ここまで口座が凍結する背景や凍結してしまったときの対処法を紹介してきました。

最後に口座が凍結しないための対策を解説します。

優良なFX業者の選定

口座が凍結しないために大事な要素として、優良なFX業者の選定があげられます。

選定の基準として、金融ライセンスを保有しているかを確認するようにしましょう。

信用してはいけない悪徳業者の場合、金融ライセンスを保有していないのが多い傾向にあります。

金融ライセンスを保有している業者であれば、凍結の条件も寛容な傾向にあるだけでなく凍結したときの保障もしっかりしているといえるでしょう。

禁止行為の確認

金融ライセンスの保有とあわせて、利用したいFX業者の利用規約の禁止行為や凍結発生の条件を確認するようにしましょう。

たとえば短期トレードを得意とする人が、知らずにスキャルピング禁止のFX業者を利用してしまうことで口座を凍結させるのは双方どちらにとっても損失でしかありません。

利用しようとしている業者の禁止行為に、両建てやスキャルピングが該当しないのかなど利用規約をチェックすることが口座凍結の対策としては大切です。

使用しない口座の解約

休眠認定による口座の凍結を防ぐための対策として、使用しない口座は解約しておきましょう。

複数のFX業者で口座を開設していると、使用する口座の取引にも偏りが出てしまうことで一部の口座の存在をつい忘れがちになることもあります。

そうなると休眠認定の対象になる可能性があるため、定期的にほったらかしにしている口座がないか確認するようにします。

使用していない口座があった場合は、凍結される前に思い切って解約してしまいましょう。

まとめ

海外FXでの口座凍結の理由や対処法を解説しました。

口座の凍結はFX業者の規定によって異なる場合もあり、凍結に至るまでにもさまざまな要因があることを理解できたと思います。

凍結までの各背景を知ったことで、口座凍結しないための対策もできるようになります。

規約や一部のルールを知らなかったがために、大切な資産が凍結されて運用できなくなるのは勿体ないといえるでしょう。

記事の内容を上手く活用して、自分の利用条件にあった信用のおける海外FX業者を選んでみてください。

そうすれば、無駄な口座凍結を回避して楽しい取引ができるようになるでしょう。